コロナウイルス感染症の世界的なまん延により、世界中の国々が大きな打撃を受けました。感染力が高いことから各国で外出制限措置や自粛要請が発令され、経済に深刻なダメージが与えられました。外出をしなくとも普段の買い物はしなくてはなりません。家にいる時間が増えたためか通販業界は売り上げが伸びたといわれています。そして、通販で購入したものを自宅まで届けてくれる運送業もまた、業務が忙しくなったという声が上がっています。

しかしながら、業務の量が増えたからと言って運送業界全体が好景気であるとはいいがたいのが現状です。慢性的なドライバー不足や再配達など多種多様なニーズに合わせるための過剰労働化など、運送業を取り巻く環境はあまり良いとは言えません。日本全体が人手不足の傾向なのも相まって、何かしらの対策を打たなければ今のような便利な生活を続けることは不可能です。

2020年6月現在、コロナウイルス感染症の特効薬は開発されていません。また、無症状でも感染を広めてしまうこと、感染力そのものが高いことを考えると、たとえ特効薬ができても、冬場のインフルエンザのように時期によっては感染が拡大する可能性があることが示唆されています。コロナ後の生活を少しでも円滑なものにするためには、さまざまな取り組みを行う必要があります。こと運送業においては、万が一物流がストップしてしまった場合は国民生活に大きな影響を与えることが分かっています。スムーズな物流システムを守るためにも、以下のような対策をとってはいかがでしょうか。

1.働きやすい環境の整備

一般的に、運送業のイメージはあまり良くありません。拘束時間が長いわりに給与が低く、長距離運転などで疲労もたまりやすいと考えられています。確かにそれらは運送業に勤めるドライバーを取り巻く環境要素のうちに含まれます。しかしながらそれがすべてではありません。

働きやすい環境というのは、無理をせずとも毎日の業務ができる環境と言い換えられます。無理なスケジュールを組んでドライバーを焦らせるのではなく、余裕を持ったスケジューリングで、ゆっくりでも確実に運送を行うことが重要です。一定時間置きに仮眠や食事、水分補給のための休憩をとることを義務付けるなどの対策が有効です。

2.ドライバー不足の解消

専業ドライバーを増やすのではなく、ほかに車両を使っている業界と手を取り合うことも重要です。2018年に運送大手の佐川急便と京都府のタクシー会社が提携して、乗用タクシーにおける貨客混載をはじめたことは記憶に新しいでしょう。運送業は人手が足りず、タクシー会社は乗客が足りないことから、お互いに足りないところを補い合える良い施策といえるでしょう。

3.車両のメンテナンス

社内ですぐにできることといえば車両のメンテナンスです。運送業に用いられるディーゼルトラックは、走行中にDPF再生が行われます。しかし、短時間で運転をやめてしまうとDPF再生に必要な温度まで温まることがなく、フィルターに付着した微粒子を燃やすことができません。手動再生を行うこともできますが、何度も行うと触媒の溶損などが心配されます。

そこで、この業者が販売している「DPF Cleaner350」のような添加剤を用いることで、低温でも効率よくDPF再生を行えるようになります。するとDPF交換頻度や再生頻度が下がり、効率的に業務に取り組むことができ、たとえ人手不足であっても最大限のパフォーマンスを発揮できることでしょう。